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募集企業 株式会社リコー

多業種で導入あり・リコー360度VRコンテンツ
「RICOH360 Tours」クリエイティブパートナー募集

募集地域
全国
応募資格
法人・個人事業主・個人
初期費用
無料
資料請求をする(無料)
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「RICOH360 Tours」クリエイティブパートナー募集

募集企業情報

企業名 株式会社リコー
所在地 〒143-8555 東京都大田区中馬込1-3-6
代表者 代表取締役 山下 良則
設立 1936年2月(昭和11年)
資本金 1,353億円(2022年3月31日現在)
事業内容 デジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズなど
従業員数 78,360名(2022年3月31日現在)

詳細情報

当サービスが人気の理由 ・世界初の360度カメラRICOH THETAの開発
・カメラメーカーならではの独自機能
・直観的なUI/UXで誰でも簡単作成
・万全のサポート体制
当サービスの活用事例 ・WEBサイトへの埋め込みや、メール等の共有でバーチャル内見
・オフィスや社内の雰囲気を360度で伝えて、採用活動に活用
・キャンピングカーの内装・設備をHPで紹介、来店時のギャップをなくす
・ロケーションの魅力が360度で伝わり、予約数アップに貢献
・HPで疑似的に式場を内見することができ、下見候補に選ばれるように
・商品写真をECサイトに紐づけて、バーチャル店舗として活用
・美容室の店舗をHP上で紹介し、初回来店時の安心感UPに繋げる

ビジネスの説明

身の回りの様々な業種で導入実績あり

当サービス「RICOH360 Tours(リコー サンロクマル ツアーズ)」は、不動産をはじめとする多業種でご活用いただいております。 その活用方法は多岐にわたり、不動産であれば内覧、観光業では施設紹介など空間を有している企業であれば基本的には全てが対象と言えます。

■以下の事例をダウンロード資料に掲載しています
不動産→物件のオンライン内覧
オフィス紹介→採用や研修
宿泊・観光→客室のロケーションを紹介
結婚式場→会場の見学
店舗紹介→店内の案内

課題を抱えている企業・店舗に360度パノラマツアーをつかって解決案をご提案ください

お店や宿泊施設に行く際、事前に内装や雰囲気、設備などを知りたいという方も多いと思います。しかし、それを確かめるには実際にその場へ足を運ぶ必要があるでしょう。
検索をしても写真や動画だけで、肝心な自分が見たいポイントを確認できないといったことも少なくありません。
見たい箇所を自分のペースで見ることができる360度パノラマツアーによって、店舗側も自分たちがアピールしたいものや知ってもらいたい情報を、効率的かつ再現性高くお客様に伝えることができる点から需要が年々高まっています。
近年、購買の意思決定をネットで行うことが当たり前になっているなかで、360度パノラマツアーが与える効果により、課題を抱えている企業・店舗に対して集客やお客様満足度といった点で課題解決を実現します。

360度VRコンテンツを扱ってこなかった方にも安心してご利用いただけるサポートが充実

【導入に関しての疑問や悩みを解決します】
・360度カメラの撮影をしたことがない、うまくできるかわからない
・どの360度カメラを購入したらいいのか迷っている
・クオリティの高いツアーを作成できるか不安

クリエイティブパートナーの皆様は、360度VRコンテンツを無制限に代理制作・納品することで、独自のビジネスモデルを構築していただくことが可能です。
検討段階・導入前であってもサービス概要や事例などを知ることができる個別オンライン説明会を実施しています。
導入後も撮影から公開までに生じる課題に対し全面的にサポートさせていただきます。

※資料により詳細な情報を掲載しております。下記から資料請求ください”

募集地域
全国
応募資格
法人・個人事業主・個人
初期費用
無料
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      A. 暴力団員等が経営を支配していると認められる関係を有すること
      B. 暴力団員等が経営に実質的に関与していると認められる関係を有すること
      C. 自己もしくは第三者の不正の利益を図る目的または第三者に損害を加える目的をもってする等、不当に暴力団員等を利用していると認められる関係を有すること
      D. 暴力団員等に対して資金等を提供し、または便宜を供与する等の関与をしていると認められる関係を有すること
      E. 役員または経営に実質的に関与している者が暴力団員等と社会的に非難されるべき関係を有すること
      2.会員は、自らまたは第三者を利用して次の各号の一にでも該当する行為を行わないことを確約するものとします。
    2. 利用者は、自らまたは第三者を利用して次の各号の一にでも該当する行為を行わないことを確約するものとします。
      A. 暴力的な要求行為
      B. 法的な責任を超えた不当な要求行為
      C. 取引に関して、脅迫的な言動をし、または暴力を用いる行為
      D. 風説を流布し、偽計を用いまたは威力を用いて弊社の信用を毀損し、または弊社の業務を妨害する行為
      E. その他前各号に準ずる行為

  8. 本規約の改定について
    弊社は、利用者の了解を得ることなく本利用規約を変更できるものとします。
    この場合、変更後の規約は本サービスのウェブサイト上に表示した時点より適用さ れるものとします。

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